顎変形症(がくへんけいしょう)は、上あごか下あご、もしくはその両方の大きさ、形、位置などの異常によって、顔のゆがみと、かみ合わせの異常が起きている状態をいいます。
あごのズレによって正常なかみ合わせが出来なくなります。このような方は、発音障害や咀嚼障害、審美的な問題を抱えていることが多いです。例えば、受け口の場合下あごが出ていることで口が閉じられないことで発音が悪くなり、下あごが出ていることで審美的な問題も大きくなります。
外科矯正(外科手術+矯正)をすることで咬み合わせと顔貌が大きく変化します。高度な治療になりますので外科手術をする大学病院との連携が大切になります。矯正治療についての説明は当院で行いますが、外科手術に関する説明は大学病院で行います。
顎変形症は、外科的な手術を併用した矯正治療となります。
治療の全てに保険が適用できます。
外科矯正治療例
初診時
初診時
治療後
治療後
外科矯正治療例 2
手術前
手術後
顎変形症治療の流れ
- 術前矯正(約1年)
- 外科手術+入院(3週間前後)
- 術後矯正(約1年)
- 保定期間(約2年)
顎変形症の費用
一般的の行われる矯正治療は、自費という形の治療になり高額になりますが、顎変形症における矯正治療は、保険が適応となります。
矯正治療費が、80万円前後の3割負担ですから窓口負担額は、24万円前後になります。外科手術は、下顎だけの手術だと手術と入院費を合わせて、90万円前後(手術内容によって上下します)の、3割負担ですから窓口負担額は、27万円前後です。
そして、医療機関の窓口で支払った額が、暦月(月の初めから終わりまで)で一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度があります。
高額療養費制度です。
この制度を使うことで、
例えば27万円の手術・入院費の場合ですと
19万円(後日支給される金額)=27万円(病院窓口での支払い)ー8万円(自己負担)となります。入院・手術費が8万円で済むことになります。
*所得によって自己負担は変わります。
高額療養費を使うことで矯正治療+外科手術の費用負担は、34万円前後になります。
顎変形症による矯正治療は、すべての歯科医院でも受けられるわけではありません。厚生労働大臣が定める施設基準に適合している歯科矯正診断・顎口腔機能診断施設でなければなりません。
高額療養費の支給申請手続き
高額療養費の支給を受けるには、申請が必要です。
申請先・相談窓口
・国民健康保険の場合
高額療養費制度は国の制度ですが、国民健康保険の場合は、市区町村の国保担当窓口です。
・健康保険の場合
健康保険の場合は、政府管掌健康保険であれば、被保険者の住所地の協会けんぽ(旧社会保険事務所)、組合管掌健康保険であれば、所属の健康保険組合です。
・共済組合の場合
所属の共済組合です。
・期限・期日
申請期間は医療サービスを受けた翌月1日から2年以内となります(2年間で時効消滅します)。
高額療養費の支給時期・方法
高額療養費の支給方法は原則として口座振込です。
これは、医療機関から届く診療報酬明細書をもとに支給額の決定が行われます。この診療報酬明細書は審査もある関係で実際の振込までには3~4ヶ月以上はかかります。
